事業を開始する場合、迷うのがオフィスでしょう。場所をどこにするのか、規模はどうするのか迷うものです。そんな人におすすめの、スタートアップ企業に適したオフィスの選び方を紹介します。オフィスタイプ別の特徴を紹介しますので、参考にしてみてください。

スタートアップ企業に最適なオフィスを選ぶポイント

スタートアップ企業に適したオフィス選びについて

オフィスを選ぶ際には、以下の内容を比較しましょう。選び方は、一般企業にも共通する内容と、スタートアップ特有のものがあります。

 賃料は適切か?

スタートアップ企業の場合は、坪単価が高すぎないオフィスがおすすめです。最初は業績が不安定になりやすいため、坪単価1万円以内がいいでしょう。都内であれば、渋谷や五反田が坪単価の安さで人気でしたが、高騰している状態です。神田・岩本町・小伝馬町なら坪1万円以内の物件があります。

 アクセスしやすいか?

自宅からオフィスへの距離は、なるべく短いといいでしょう。通勤時間が長いと無駄な時間が増えてしまい、社員のストレスが溜まりやすくなります。また、無駄な時間が減れば、その分を業務にあてることもできます。

利用時間は長いか?

どの会社も最初は、スタッフが業務に慣れておらず勤務時間が長くなりがちです。また、スタートアップ企業の中には急激な成長を見せ業務時間が長くなる場合があるでしょう。このような理由からオフィス選びでは、24時間利用できるところか、利用時間の長いところがおすすめです。

必要な設備は整っているか?

オフィスにどのような設備や機能があるのかも確認しておきましょう。空調設備、インターネット回線、電源の位置や数、照明などが重要なポイントです。

さらに、エレベーターの台数や大きさ、トイレの個室の数や清潔さ、給湯室や喫煙所の有無など、共用部分についても細かくチェックしておきましょう。

起業仲間と交流しやすいか?

起業したばかりは、異なる業種の企業仲間との交流が重要です。まだつながりが少ない会社は多いため、起業仲間との交流しやすい立地を選びたいものです。また、シェアオフィスでは交流イベントを開催するところがあります。

スタートアップ企業のオフィス選びのコツや注意点

オフィス選びでは、いくつかの注意点があります。選び方で紹介した条件に合えばどこでもいいわけではありません。スタートアップ企業の特性に合ったオフィス選びを心がけましょう。

入居審査はスタートアップ企業の実績があるかを確認

スタートアップ企業はまだ実績がない状態です。実績がない会社は、物件の審査に通るかの問題があるでしょう。スタートアップ企業向けオフィスなら、管理会社の理解があるため、審査に通る可能性があります。物件選びでは、過去にスタートアップ企業の実績があるか確認してください。

部屋数を少なくして最小限のコストでスタートする

コスト削減のため、部屋数は1部屋でも十分です。最初は最低限の備品さえあれば、事業をスタートすることができます。ワンルームの部屋でもパーテーションで区切れば、複数のスペースを作ることは可能です。

将来的な移転を考慮してスタートアップ物件を選ぶ

事業が急成長する可能性のあるスタートアップ企業は、移動のしやすさを重視しましょう。従業員が増えればオフィスの移転を考えなければなりません。最初に借りるオフィスは、長期間利用するというより、移転を前提にしましょう。

また、移転のしやすさを考えると、備品は最小限にすべきです。新たなオフィスへの移転は、備品を廃棄することが少なくありません。最初から備品が揃うレンタルオフィスなら、引っ越しが楽でしょう。事業が大きくなってから備品を買いそろえる考えもあります。

スタートアップ企業におすすめオフィスタイプ

スタートアップ企業におすすめオフィスタイプ

賃貸オフィス

広いスペースを確保しやすく、レイアウトも自由に変更可能です。入居には、敷金や礼金がかかり、初期費用は高くなります。2年以上の契約が多いため、すぐに移転を考えない場合におすすめです。従業員が多い場合や、在庫を抱えるケースに向いているでしょう。

レンタルオフィス

備品が用意されており、すぐ事業が始められる物件です。それぞれが個室を借りて、共有スペースに会議室などがあります。オフィス移転が楽で、スタートアップ企業でも審査に通りやすいでしょう。事業が大きくなるまでの短期間で入居する場合に向いています。

シェアオフィス

フリーアドレスタイプで、個室がない物件です。個室がないと初期費用は安くなるため、コスト削減におすすめです。他の利用者との交流が活発な物件もあります。1人での起業に向きますが、従業員を雇う場合は使いづらいでしょう。登記できない物件もあるため注意してください。

バーチャルオフィス

住所のみを利用する物件のことです。物理的に部屋を使うのではなく、事業のための住所取得をしたい場合に活用します。自宅での起業を考える場合におすすめです。業種により開業できない場合があるため注意してください。オフィスによっては、来客対応スペースが使える場合があります。

まとめ

1人での起業ならシェアオフィスでもいいのですが、従業員を抱える場合はレンタルオフィスか賃貸オフィスを選択しましょう。賃貸オフィスは小規模から大企業向け物件が比較できるため、事業規模で選べます。どのオフィスにすべきか迷ったら、賃貸オフィス情報をチェックしてみてください。