オフィス家賃の目安とは？適正な価格を知ってかしこく選ぼう

新たにオフィスを借りる計画を立てている方や、今のオフィス家賃が適正なのか確認したい方、こちらの記事でオフィス家賃の相場と共に適正な家賃の計算方法を解説していますので、ぜひご確認ください。

そして、あなたのオフィス探しに役立ててください。

オフィス家賃の目安は粗利の10～20％

オフィス家賃の目安は粗利の10～20％が目安といわれています。

【粗利の計算式】
粗利（売上総利益）＝売上高-売上原価

粗利の10～20％をオフィスの家賃に充てることで、その他の経費（人件費、設備投資、マーケティング費用など）に十分な資金を割くことが可能となり、おおよそ健全な会社運営ができると考えてよいでしょう。

例）
年間粗利益が1億円のA社。
粗利益の10％～20％を家賃に充てるとすると、年間の家賃は1,000万円から2,000万円となります。月額に換算すると、約83万円から約167万円が家賃の目安となります。

あくまで目安なので、必ずしも粗利の10％～20％の家賃がベストというわけではありません。ですが、家賃で悩まれている方は、ぜひこの目安を参考にしてみてください。

適切なオフィス家賃の判断基準

先ほどは、粗利から家賃を算出しましたが、それ以外に、適切な家賃であるかどうかを判断するための基準をここから解説します。

賃料相場を判断基準に

あなたが借りたいと思ったオフィスの家賃を、賃料相場と比較して適正かどうか判断してみましょう。

例)
企業Bが東京の中心部で100坪程度の広さのオフィスを探しているとします。東京の賃料相場は1坪あたり13,199円（2023年6 月時点）。この場合、相場に基づく家賃は月額1,319,900円となります。

そんな企業Bが見つけた100坪程度の広さのオフィスの家賃が、月額2,000,000円であるとします。1坪あたりの金額が20,000円となり、賃料相場よりも高いです。ですが、このオフィスが新築であったり、駅から近い立地であったり、高品質な設備を備えていたりする場合、その差額は適正なものと判断されるかもしれません。
(参考：2023年6月度調査レポート 全国6大都市圏オフィスビル市場調査｜ビルディンググループ)

賃料相場は、その地域の不動産市場の状況やビルの品質、立地条件などを反映しており、オフィス決定するための重要な指標となります。

またオフィスの家賃が賃料相場とかけ離れていた場合、なぜ相場よりも安いのか、なぜ相場よりも高いのか、その理由をある程度明確にしておきましょう。その理由がオフィス自体のクオリティに影響しているはずです。

必要な広さで判断

オフィスの広さは、企業の生産性や従業員の働きやすさに直結します。そのため、あなたの事業に適した広さを確保できるオフィスかどうかということも、家賃同様に重視すべきポイントです。

業種や業務内容、雇っている従業員数などによりますが、一般的に広さの目安は、1人あたり約3坪（10㎡程度）と言われています。

例
50人の従業員を抱えている東京の企業C。
1人あたり3坪の広さが必要だと考えると、企業Cは最低でも150坪以上あるオフィスを借りたい。そして、東京の賃料相場が1坪13,199円なので、企業Cがオフィスの賃料として目安にすべき額は、150坪×13,199円＝月額1,979,850円となります。

この1,979,850円が会社の粗利10%～20％以内に収まっているようであれば、家賃は適切であると判断できるので、この賃貸をオフィス候補として残しておくべきかもしれません。

6大都市の賃料相場

ここでは6大都市（東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、横浜）のオフィス賃料相場を紹介します。賃料相場は、その地域の特性やビルの品質、立地条件などにより大きく異なってきます。

まとめ

オフィスは会社の顔であり、あなたの事業の行く末を左右する重要な要素です。だからこそ、自社に適したオフィスを選ぶのは簡単ではありません。様々な指標を考慮して選ぶ必要があります。

今回はオフィスの適切な賃料と広さを、

• 賃料は、粗利の10％～20％
• 広さは、従業員1人につき3坪

という目安で紹介しました。

あくまで目安ではありますが、この目安を参考にあなたとあなたの会社に最適なオフィスが見つかれば幸いです。